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HPVワクチンについて
子宮頸がんについて
子宮頸がんは、子宮の入り口(子宮頸部)にできるがんで、若い世代の女性のがんの中で多くを占めています。ほとんどがHPV(ヒトパピローマウイルス)の感染が原因で、HPVは性行為により感染します。HPVには多くの型があり、感染してもほとんどの場合は自然に治癒するため、子宮頸がんに至ることは稀ですが、特定の型のHPVに感染すると、前がん病変につながり、未治療の場合子宮頸がんに進行してしまいます。
子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)について
HPVワクチンは、子宮頸がんを起こしやすいタイプであるHPV(ヒトパピローマウイルス)の16型と18型の感染を防ぐことができ、子宮頸がんの原因の50~90%を予防します(接種するワクチンによって異なります)。
日本で使用できるHPVワクチンは、2価ワクチン(サーバリックス)、4価ワクチン(ガーダシル)、9価ワクチン(シルガード9)の3種類です。
※令和5年度よりHPVワクチンであるシルガード9(9価)が公費による接種対象となりました。
・サーバリックス(2価)、ガーダシル(4価)
HPV16型・18型に効果があり、子宮頸がんの50~70%の感染を防ぎます。
・シルガード(9価)
HPV16型・18型の他、31型・33型・45型・52型・58型に効果があり、子宮頸がんの原因の80~90%を防ぎます。
小学校6年~高校1年相当の女の子と保護者の方へ [PDFファイル/794KB]
平成9年度生まれ~平成18年度生まれの女性へ [PDFファイル/696KB]
小学校6年~高校1年相当の女の子と保護者の方へ(概要版) [PDFファイル/3.35MB]
小学校6年~高校1年相当の女の子と保護者の方へ(詳細版) [PDFファイル/3.93MB]
キャッチアップ接種リーフレット [PDFファイル/2.02MB]
接種勧奨の再開について
子宮頸がんワクチンは、平成25年6月14日付の厚生労働省通知に基づき、積極的な接種勧奨を差し控えていましたが、令和3年11月26日付で同通知が廃止されたことに伴い、積極的勧奨を行うことが決定されました。
ワクチンの接種方法
HPVワクチンの種類や、接種を開始する年齢によって、接種回数や接種間隔が異なります。
3種類いずれも、1年以内に接種を終えることが望ましい。
※1 1回目と2回目の接種は、通常5か月以上あけます。5か月未満である場合、3回目の接種が必要になります。
※2・3 2回目と3回目の接種がそれぞれ1回目の2か月後と6か月後にできない場合、2回目は1回目から1か月以上(※2)、3回目は2回目から3か月以上(※3)あけます。
※4・5 2回目と3回目の接種がそれぞれ1回目の1か月後と6か月後にできない場合、2回目は1回目から1か月以上(※4)、3回目は2回目から5か月以上、2回目から2か月半以上(※5)あけます。
※新型コロナウイルスワクチンとHPVワクチンの接種の間隔は、前後2週間以上あけてください。
HPVワクチンの副反応について
これまで報告のあった重篤な副反応は以下の通りです。(ワクチン接種と因果関係がないと思われる報告も含まれています。)
アナフィラキシー
主な症状:呼吸困難、蕁麻疹などを症状とする重いアレルギー
報告頻度:約96万回に1回
ギラン・バレー症候群
主な症状:両手・足の力の入りにくさなどを症状とする脳などの神経の病気
報告頻度:約430万回に1回
急性散在性脳脊髄炎(ADEM)
主な症状:頭痛、嘔吐、意識の低下などを症状とする脳などの神経の病気
報告頻度:約430万回に1回
接種後に原因が明らかでない持続的な痛み(筋肉痛、関節痛、皮膚の痛み、頭痛など)やしびれ、脱力、手足の不随意運動などの症状のある方は下記の相談窓口へご相談ください。
・感染症・予防接種相談窓口(厚生労働省)<外部リンク>
定期的な接種勧奨について
対象者:小学6年生~高校1年生相当の女性
接種費用:無料
接種期間:高校1年生(相当)になる年度の3月31日まで
※平成19年度生まれの方は1年間、無料接種期間が延長されます。
※令和5年度は、小学6年生の女性に予診票を郵送しています。中学1年生~高校1年生相当の女性の方は、令和4年度に送付した予診票で接種してください。
積極的な勧奨の差し控えにより接種機会を逃した方
積極的な勧奨の差し控えにより、定期接種の接種期限を過ぎてしまった方への救済措置として、キャッチアップ接種を行っています。
対象者:平成9年4月2日~平成19年4月1日生まれの女性
(小学6年生~高校1年生相当の期間にHPVワクチンを接種している方は除く)
接種費用:無料
接種期間:令和7年3月31日まで(無料で接種できる期間)
実施医療機関
※上記医療機関以外で接種をご希望の場合は、事前に必ず健康推進課までご連絡ください。
健康推進課 保健子ども係 0737-65-3008
予防接種健康被害救済制度
重い副反応が生じた時など、厚生労働大臣が予防接種法に基づく、定期の予防接種によるものと認定したときは、健康被害救済の給付の対象となります。
・予防接種健康被害救済制度<外部リンク>
子宮頸がん検診を受けましょう
子宮頸がんワクチン接種によって子宮頸がんを完全に予防することはできません。
子宮頸がんは、早期に発見すれば比較的治療しやすく予後の良いがんですが、進行すると治療が難しいことから、早期発見が極めて重要です。
子宮頸がんを早期発見するために、ワクチン接種を受けた方も、接種を見送った方も、定期的(2年に1回)に子宮頸がん検診を受けることが大切です。